黄金の真価を読む：地政学リスクから投資・会計の視点まで—金価格が上昇するワケ

みなさん、おはようございます！こんにちは！こんばんは。
Jindyです。

なぜ金は不安な世界で輝きを増すのか？

金（ゴールド）は、世界経済の不透明さや地政学リスクが高まるとニュースでよく取り上げられます。
最近も金先物価格が1トロイオンスあたり3000ドルを超え、最高値を更新したという報道がありました。
「なぜ金がこれほどまでに注目されるのか？」「どんなメカニズムで金価格が変動するのか？」という疑問を抱く方は多いでしょう。
特に投資や会計の視点から見ると、金は単なるアクセサリーや贈答品ではなく、重要な資産クラスとして扱われています。

本ブログでは、金価格が上昇する要因や背景を地政学リスクやマクロ経済の観点だけでなく、投資・会計の視点も交えて深堀りしていきます。
なぜなら、金は“安全資産”と呼ばれるだけでなく、株式や債券などとは異なる特性を持つからです。
これを理解すれば、市場の変動に振り回されずに資産を守り、また攻めの投資としても活用できるかもしれません。
さらに、会計上での金の評価を知っておくことは、投資家だけでなく企業やファンドのリスク管理にも役立ちます。

今回の記事を読むことで、あなたは以下のようなベネフィットを得られるでしょう。

地政学リスクと金価格の相関関係が具体的にわかる
マクロ経済要因（為替や金利、インフレなど）と金価格を関連づけて考えられるようになる
投資・会計の視点から見た金の扱い方を理解し、ポートフォリオ構築のヒントを得られる

自分の資産を守るためにも、将来的なインフレへの備えにも、金の“本当の価値”を知ることは大切です。
ぜひ最後まで読んで、金への理解を深めてみてください。

1 地政学リスクと金価格の関係
2 金価格を左右するマクロ経済要因
3 投資・会計から見た金の魅力とリスク
4 結論
- 4.1 深掘り：本紹介

地政学リスクと金価格の関係

まずは、「なぜ地政学リスクが高まると金価格が上がるのか？」という点からスタートしましょう。
国際ニュースで紛争や政情不安が報じられるたびに、「金価格が急騰している」という見出しをよく目にします。
今回のニュースでもイスラエルとパレスチナ自治区ガザを巡る緊張が伝えられ、それに伴い金に資金が流入したとされています。
これには次のような背景があります。

金は“安全資産”とみなされる
紛争やテロ、政情不安などが発生し、投資家の不安心理が高まると「安全な資産に避難しよう」という動きが起こります。
株式は企業業績や景気動向に左右され、債券は金利や国の信用リスクの影響を受けます。
一方、金は実物資産であり、国際的に比較的信用度が高いと考えられています。
どの国の通貨にも属さないという性質があるため、地政学リスクによる通貨の信用不安が高まると、金が買われる傾向が強まるのです。
国家の外貨準備としての金保有
各国の中央銀行は、外貨準備として米ドルやユーロとともに金を保有しています。
特に新興国などは自国通貨の信用力を補うために、金を戦略的に積み増す動きを見せることがあります。
紛争や経済制裁など、地政学的緊張が高まると、中央銀行の金買いが活発化することも金価格を押し上げる要因の一つです。
地政学リスクと“供給不安”
金の生産は、南アフリカやロシア、カナダ、オーストラリアなど特定の国・地域に集中しています。
もし地政学リスクが産金国を直接または間接的に巻き込むような形で高まれば、「金の供給が制限されるのでは？」という心理的な不安も市場にはたらきます。
需要は安定または増える一方で、供給が不安定になると価格は上昇しやすくなります。
メディア報道が市場心理を増幅
市場は投資家の心理で動く部分が大きく、メディア報道がその心理を増幅させます。
「大規模空爆」や「国際的な緊張状態」といったセンセーショナルな見出しは投資家の不安を大きくし、安全資産である金に資金を向かわせるきっかけになります。
結果的に“買い”が“買い”を呼ぶ形で急騰につながります。

こうした動きを踏まえると、地政学リスクが高まるタイミングでは金価格が大きく動く可能性が高いことがわかります。
実際、過去の紛争地域の拡大やテロの発生時にも金価格が大きく跳ね上がった例は多く存在します。

金価格を左右するマクロ経済要因

地政学リスクだけで金価格が動くわけではありません。マクロ経済要因も大きな役割を担っています。
とりわけ、金利やインフレ、為替相場、そして中央銀行の金融政策が金相場に影響を与える代表的な指標です。
本セクションでは、それぞれの要因がどのように金価格に影響するかを深掘りしていきます。

金利の影響：実質金利と名目金利
- 一般的に、金利が上昇すると金価格は下落しやすいと言われます。
  なぜなら、金は利子や配当を生まない資産だからです。
  たとえば米国債の金利が高くなれば、利子を生まない金を持つ魅力が相対的に下がり、「債券のほうが得」という投資家心理が働きます。
- しかし、重要なのは名目金利より実質金利（名目金利から物価上昇率を差し引いたもの）です。
  たとえば名目金利が上がったとしても、それ以上にインフレ率が高ければ、実質的にはマイナス金利状態になることがあります。
  マイナス金利が続けば、金の保有コストが相対的に低くなるため、金の魅力が増すことになります。
インフレ（物価上昇）との関係
- 歴史的に見ると、インフレが進むときに金の価格が上昇しやすい傾向があります。
  なぜなら、通貨の価値が下落する（購買力が落ちる）局面では、「貨幣価値が目減りするのでは？」という不安が高まりやすいからです。
  通貨よりも実物資産である金を持っていれば価値が維持される、あるいはそれ以上に価格が上がるかもしれないと期待されます。
- 近年では、各国の金融緩和政策や不確実な経済状況からくる“悪いインフレ”への懸念が高まっています。
  もし予想以上にインフレが進むと、投資家はインフレヘッジとして金を買い増すでしょう。
為替相場（特に米ドル）
- 金は国際取引において、主に米ドル建てで価格が決まります。
  そのため、米ドルが下落傾向になると、金が割安になる国が増え、金の需要が高まることで金価格が上昇する傾向があります。
  反対に米ドル高の場合は、金の価格は相対的に高くなるため、買い手が減りやすく、金価格が抑制されがちです。
- また、米ドルが基軸通貨としての地位を脅かされるという観測が広がると、「ドル離れ」として金への資金流入が起こりやすくなるケースもあります。
中央銀行の買い支え・売却
- 各国の中央銀行が金をどう扱うかも、金価格の大きな決定要因です。
  たとえば、新興国の中央銀行が積極的に金を買い足しているというニュースが流れると、投資家心理がポジティブに傾き、価格を押し上げます。
- 一方で、過去には中央銀行が金準備を大規模に売却し、市場価格を押し下げた事例も存在します。
  たとえば1990年代後半、イングランド銀行が金の保有量を減らした「イングランド銀行の愚行」と揶揄される話が有名です。
  中央銀行の動きは市場参加者にとってはサプライズ要因となり、価格が大きく動くきっかけになります。

このように、金価格は地政学リスクだけでなく、金利・インフレ・為替・中央銀行の動向といったマクロ経済要因の総合的な影響で変動しています。
短期的には紛争などの突発的なニュースで変動が激しくなる一方、長期的にはインフレ率や金融政策といった要因が重視される傾向があります。

投資・会計から見た金の魅力とリスク

ここまで、地政学リスクとマクロ経済要因が金価格に与える影響を見てきました。
次に、投資家が実際に金を資産として保有する際のメリットやリスク、そして会計上どのように扱われるかについて考察します。
投資判断をするうえで、実際の保有形態や会計・税務面の知識は欠かせません。

ポートフォリオ分散効果
- 株式や債券などと異なる値動きをすることが多く、分散投資の観点から金は魅力的です。
  特に株式市場が下落するときに金価格が上昇することが多いため、リスクヘッジとして保有する投資家が増えています。
- しかしながら、金だけに全資産を投じるのはリスクが高く、むしろ他の資産とのバランスをとることで真価を発揮します。
会計上の取り扱いと評価
- 一般的に、企業の会計では金を「貴金属」として棚卸資産扱いするケースや、「金融資産」として扱うケースなどが考えられます。
  IFRS（国際財務報告基準）や日本基準では、保有の意図や取引形態によって区分されます。
- たとえば、金の現物を販売目的で保有している商社などは棚卸資産として計上し、時価評価または低価法で評価することがあります。
  投資目的やヘッジ目的で保有する場合には、金融資産として公正価値評価を行うこともあります。
- 投資家個人の場合は厳密に「会計処理」が必要となるケースは少ないかもしれませんが、税務申告の際に売却益や資産評価に注意が必要です。
  特に譲渡益課税が発生する場合や、仮想通貨と組み合わせた複雑なスキームの場合などは専門家のアドバイスが重要になるでしょう。
現物保有と金融商品としての保有
- 投資家が金に投資する方法には、大きく分けて「現物保有」と「金融商品（ETFや先物、投資信託）での保有」があります。
  - 現物保有のメリットは、実際に金の延べ棒やコインを手元に置けるため、「いざというときに財産を手にしている実感がある」ことです。
    一方で、保管場所やセキュリティコスト、盗難リスクなどがデメリットになります。
  - 金融商品としての保有は、売買が簡単で流動性が高い反面、実物を手にするわけではないため地政学リスクが高まったとしても「自分の手元に金がある」という安心感は得にくいかもしれません。
    また、レバレッジ取引に手を出してしまうと、思わぬ損失を被るリスクもあります。
金のリスク要因
- 価格変動リスク：
  安全資産と呼ばれながらも、価格は需要と供給、そして投資家心理によって大きく変動します。一方的に上がり続けるわけではない点に注意が必要です。
- 金利との連動：
  インフレが進まず実質金利が上昇すると金の魅力が相対的に下がる場合があります。
  特に米国債の金利が高いときは、資金が金から債券へ流れやすくなり、金価格は下落しやすくなります。
- 為替リスク：
  金は米ドル建てで取引されるため、ドル円相場の影響を受けます。
  円高が急に進むと、ドル建てで見れば価格が変わらなくても、円換算では下落となるケースもあります。
- 政策リスク：
  中央銀行が突然金準備を大幅に売却したり、各国が保有金の放出を加速するような政策を取れば、金価格が急落するシナリオも考えられます。

投資・会計の視点から見ると、金は「ただの保険」ではなく、「高い分散効果を持ちつつ、ある程度のリスクを内包する資産」と言えます。
今後も地政学的な緊張が続く場合は、長期的に見ても金需要は底堅いかもしれませんが、ポートフォリオ全体のリスク許容度を考慮して保有比率を決めることが大切です。

結論

金価格が上昇する要因としては、地政学リスクの高まりと、金利・為替・インフレ・中央銀行の動向といったマクロ経済要因が大きく関わっていることがわかりました。
ニュースで報道されるような突発的な紛争や政情不安、そしてドルの信用力や世界的なインフレ懸念が絡み合うことで、金の需要が急増し、価格が上がりやすくなります。

しかし、金は「安全資産」と言われながらも、相場変動リスクをゼロにする魔法の資産ではありません。
投資家心理が大きく動くときには急騰も急落もあり得ます。
そこで、投資・会計の視点からは、以下のようなポイントを押さえておくとよいでしょう。

地政学リスクやマクロ経済要因を定期的にウォッチし、金価格の変動要因を理解する
ポートフォリオ全体の中でどの程度の比率を割り当てるか、リスク許容度と照らし合わせて慎重に検討する
現物保有と金融商品保有のメリット・デメリット、会計処理や税務申告の違いを踏まえたうえで、自分に合った方法を選択する

金の本質を理解すれば、市場の不確実性が高まったときにただ不安になるのではなく、冷静に行動を起こせるようになります。
インフレや通貨価値の下落、世界のどこかで起こる紛争や政情不安…そうした「万が一」に備える選択肢として、あるいはポートフォリオの多様性を確保する手段として、金の持つ可能性は大きいと言えるでしょう。
ぜひ、本記事で学んだポイントを今後の投資戦略やリスク管理に活かしてみてください。