みなさん、おはようございます!こんにちは!こんばんは。Jindyです。
「人手が足りません」。
この言葉が出た瞬間、会議の議題が採用人数になる。あと一人か、二人か。人件費はいくら増えるのか。もちろん、それを決める必要はある。でも、まだ分かっていないことがある。その職場は、何に困っているのだろう。
処理する量が多すぎる。特定の人にしかできない。決裁が進まない。仕事を減らす権限がない。あるいは、なぜこの人数で踏ん張るのか、誰からも説明されていない。
全部、口から出るときには「人手不足」になる。だからといって、全部に同じ処方箋を出してよいわけではない。
総合商社で経理に関わる立場から、私は、数字と現場の感覚が食い違う場面を考えたい。今回は、実際の処理能力、仕事の流れ、経営への納得感を分けてみる。採用を相談する人にも、人件費予算を握る人にも、判断の順番が見えてくるはずだ。
ただし、人手不足を気の持ちようで片づける話ではない。説明を聞いても、一日は二十四時間のまま。この当たり前を出発点にしよう。
人数を数える前に仕事を見る – 平均値では月末の悲鳴が消える

人手不足は、現場が発する大事な警報だ。ただ、警報は故障箇所まで教えてくれない。音を止めることと、原因を取り除くことは別の仕事になる。
本当に足りない職場は、実際にある
最初に、現実の人手不足を押さえたい。厚生労働省の令和六年版『労働経済の分析』は、人口構造だけでなく、需要の増加、労働時間の短縮、サービス産業化などが重なって不足が生じていると整理している。広い産業や職業で不足が起きている、という分析だ。
したがって、「人手不足の真因は、たいてい説明不足」という一般化には飛べない。経営が説明を尽くしていても、必要な技能を持った人が採れない職場はある。仕事の整理をしても、なお処理能力が足りなければ、増員や外部の力が必要になる。
そもそも、処理能力は在籍人数と同じではない。新人が一人入っても、翌日から熟練者一人分にはならない。教える側の時間も要る。頭数だけ増やして、教育を担当する人の予定を一切空けなければ、採用直後に現場がさらに忙しくなっても不思議ではない。
人を増やせば解決するか、増やさずに済むか。その結論を先に決めて分析すると、データが経営の言い訳係になる。まず守るべきは、現場の訴えを検証する姿勢だ。否定するための数字集めではない。
月百時間の余裕と、締切当日の不足は両立する
ここからは、仕組みを考えるための仮定例だ。五人が月にそれぞれ百四十時間、対象業務に使えるとする。合計七百時間に対し、必要な作業は六百時間。月の総量だけ見ると、百時間の余裕がある。
ところが、その六百時間のうち二百時間が、月末の四日間に集中していたらどうか。五人が一日七時間ずつ働いても、その四日間に使えるのは百四十時間。月単位では余っていて、締切前には六十時間足りない。両方とも正しい。
経理なら、資料がそろって初めて着手できる仕事がある。月初に手が空いていても、まだ届いていない資料の照合はできない。平均の稼働率を見せて「余裕がある」と言われた現場は、ますます話が通じないと感じるだろう。
確かめるのは、いつ、どの仕事が、誰に集中するか。件数と実作業時間に加え、到着日、締切、差し戻し、判断できる人の所在を見る。時間を一分単位で報告させて、報告のための残業を増やしては本末転倒。まず代表的な一巡の仕事を追うだけでも、見えてくるものはある。
もう一つ、予定を百パーセント埋めると、問い合わせや欠勤が入った瞬間に計画が崩れる。使える時間を見積もるときには、定例作業だけでなく、普段どの程度の突発対応があるかも振り返る必要がある。休暇や引き継ぎを取れない計画なら、その人の一か月を都合よく長く見積もっている可能性がある。
足りないのは、作業者か、判断できる人か
例えば、入力担当の机には仕事がなく、承認者のところにだけ案件が積み上がっているとする。このとき入力担当を増やしても、出口が広がるとは限らない。承認の基準を明確にする、権限を委ねる、事前相談をまとめる、といった手当ての方が効く可能性がある。
逆に、全員の実作業がいっぱいで、待ち時間も小さく、必要な品質を保つだけで予定時間を超えるなら、人数の不足を疑うべきだ。業務改善という言葉を、増員を拒む万能の札にしてはいけない。
また、空いている人がいても、すぐに仕事を移せるとは限らない。知識、アクセス権、担当範囲が違うからだ。職務分掌や確認の仕組みまで無造作に外すと、処理速度の代わりに別のリスクを抱える。
問いたいのは「何人ほしいか」の一歩手前。「その一人が来たら、どの仕事の、どの詰まりが減るのか」。ここまで具体化できると、採用の必要性も、採用以外の対策も説明しやすくなる。
人手不足を一つの数字に押し込めると、時間帯の偏りも、技能の偏りも消えてしまう。人数と件数がそろっただけで、分析が終わったと思わない方がいい。
そして、数字で仕事の流れが見えても、まだ残る問いがある。同じ忙しさでも、協力して乗り切ろうと思える職場と、なぜ自分たちばかりなのかと感じる職場は、何が違うのだろう。
説明がないと負担の意味が変わる – 現場が知りたいのは我慢の理由と期限

忙しい仕事に理由を付ければ、何でも受け入れられるわけではない。それでも、理由も期限も分からない負担には、作業量とは別の苦しさが加わる。
「期待している」だけでは、計画が分からない
少人数で仕事をしている事情には、いろいろある。採用しているが応募がない。配置換えの途中。需要が一時的に落ちている。システム導入後の業務量を見極めたい。あるいは、経営が人件費を優先的に抑えている。
どれも、現場の外からは見えにくい。事情を説明せず「みんなに期待している」とだけ伝えると、計画があるのかさえ分からない。期待という言葉に、人員計画と業務削減計画の二役を任せるのは、さすがに荷が重い。
現場が知りたいのは、会社が何を選んだかだ。採用を続けるのか。今の体制を維持するのか。何を優先して、何を延期するのか。少ない人数で働く状態が、終わりのある移行期間なのか、今後の標準なのか。
説明のない空白には、「このくらい我慢して当然と思われているのでは」という解釈が入りうる。これは全ての職場に当てはまる法則ではない。でも、増員の話だけをしていても解けない不満がある、という見方はできる。
説明は公平感に関わるが、増員の代用品にはならない
説明の影響を扱った研究もある。Shaw、Wild、Colquittが二〇〇三年に発表したメタ分析は、五十四の独立した標本をまとめ、説明の提供や十分さが、公平さの判断や協力などの反応に関わることを示している。
ただし、これは日本企業の人員不足を直接調べた研究ではない。今回確認したのは公開要旨であり、全研究の条件まで精査したわけでもない。「説明すれば採用より効く」と順位をつける根拠には使えない。
それでも、経営の判断が伝わるかどうかを、単なる気分の問題として切り捨てる必要はない。負担の配分が妥当か、判断の手続きが分かるか、自分の事情を扱ってもらえるか。働く側が見ているものは、仕事の件数だけではない。
BakkerとDemeroutiの仕事の要求度・資源に関する研究の整理も、負荷だけでなく、それを支える資源に目を向ける。支援や裁量などを考える手掛かりだ。とはいえ、説明という一つの要素で処理能力の不足が消える、と読んではいけない。説明と負荷への対策は、一緒に扱う必要がある。
必要なのは、理由、やめる仕事、見直す日
では、具体的に何を伝えるか。「経営が厳しいから」で話を終えない。なぜ今この体制なのか、他の選択肢をどう検討したか、その判断で現場にどんな影響が出ると見ているか。まず、経営が持っている前提を出す。
そのうえで、守る業務と減らす業務を決める。例えば、支払いや必要な確認を優先し、利用されていない社内資料は停止する。全てを従来どおり続ける前提なら、現場に伝わるのは結局「同じ仕事を少人数でよろしく」になってしまう。
期限も要る。採用日を約束できなくても、次に判断を見直す日は決められる。未処理件数、締切超過、特定の担当への集中など、何を見て応援や外注を検討するかも共有する。具体的な基準は、それぞれの業務に合わせて作る。
もちろん、説明を受けても反対する人はいる。それを説明失敗と決めつけない。説明したあとに反論でき、前提の誤りが見つかったら計画を変える。そこまであって、現場は単なる我慢の受け手から、判断に参加する人になれる。
ここで、直属の管理職にだけ説明を任せると、権限のない人が約束を背負うこともある。採用の決裁者、止める業務の決裁者、支援を手配する人を明らかにしたい。現場に一番近い人が、全てを決められるとは限らない。相談を受ける窓口と、判断する責任者がつながっていることも、説明の中身になる。
人手不足という言葉の中に、「自分たちの負担を判断に入れてほしい」という訴えが含まれることがある。人数の話を取り上げたまま、その訴えも聞く。二つを両立させたい。
説明とは、現場を納得させ切る技術ではない。経営が引き受ける判断と、その判断が外れたときの対応を、現場から見えるようにする仕事だ。言葉が具体的になるほど、経営も約束から逃げにくくなる。
人件費を減らした利益の中身を問う – 現場に先送りした負担を見落とさない

経理屋として引っかかるのは、少ない人数で出した利益を、そのまま改善の成果と呼んでよいか、という点だ。支出が減ったことと、仕事の仕組みが強くなったことは、別々に確かめたい。
損益計算書に出にくい、能力の取り崩し
人件費を抑えれば、他の条件が同じなら、その期の利益を押し上げる。しかし、その間に何が起きたか。教育が止まり、手順書が古くなり、特定の人しか分からない処理が増えたら、同じ利益でも意味が違う。
誤解のないように言うと、これは会計上の負債を計上しようという話ではない。疲労や不満を、好きな金額で貸借対照表に載せることもできない。ただ、財務諸表に独立した項目がないからといって、経営判断から外してよいわけではない。
今期は残業で乗り切れた。でも、次期に退職者が出て、採用、教育、外注、やり直しの支出が増えるかもしれない。必ずそうなるとは言えないからこそ、削減額だけで成功を判定しない。どんな条件で継続できるのかを見る。
今日の仕事を終えるために、明日も仕事を終えられる力を削っていないか。私は、これを利益の持続性の問題として捉えたい。見た目の効率と、続けられる効率は、同じとは限らない。
反対に、人員を減らしても、不要な報告をやめ、処理の重複をなくし、担当を代われるようにしたなら、改善の実体がある。人数を維持すること自体が目的でもない。見るべきなのは、減らした投入に見合うだけの仕事の変化が起きたか。その問いを持てば、現場を守ることと、費用を管理することを対立させずに済む。
「一人当たり」の分母だけ、小さくなっていないか
例えば、社内の人数を減らし、同じ件数を処理できた。社内人数当たりの処理件数は上がる。けれど、裏で外注費が増えていたらどうか。別部署が応援していたら。品質を落とし、後工程の手直しが増えていたら。
社内人数だけを分母にした指標では、改善に見える可能性がある。確認したいのは、成果の質を含めて、どこまでの投入を数えたかだ。人件費、残業、外注、他部署の支援。二重計上を避けつつ、同じ範囲で比べる。
経理部門なら、処理件数と締めの日数だけでは足りないこともある。修正の増減、未整理案件の残り、代わりに担当できる人の有無も見る。もちろん、指標を大量に増やすと管理そのものが仕事になる。重要な少数を選び、数値の背景を現場と確認する。
投資家としても、利益率の改善と人員減少が並んでいたら、理由を一段掘りたい。業務や事業を整理したのか、仕組みを変えたのか、外部へ移したのか。人が減ったという事実だけで、強い会社とも危ない会社とも決められない。
説明の前提を、一枚の判断資料にする
現場と経営が同じものを見るなら、分厚い調査報告書より、一枚の判断資料から始めたい。対象期間、必要な仕事、使える時間、詰まっている工程、減らせる仕事。そこへ、現場が困っていることを、数値と具体的な場面の両方で添える。
例えば、遅延が増えているのか、休める人と休めない人が分かれているのか、新しい仕事を受ける余地がないのか。「忙しい」をもう一段、行動が選べる言葉にしてみる。測れないものを無理に点数化する必要はない。
経営側も、増員する場合、外注する場合、仕事を減らす場合、それぞれの費用と失うものを出す。採用が難しいなら、それは制約として書く。ただし、「採れない」で止めず、その間の仕事をどう扱うかまで決める。
そして次の確認日には、説明会をした回数ではなく、約束した停止や支援が実行されたかを見る。苦情が減っても、安心して働けるようになったとは限らない。言っても変わらないと諦めた可能性もある。未処理の増減や休みの取りやすさと一緒に確かめたい。
データを集める担当にも、その目的を伝えておく。記録が個人の怠け探しに使われると思えば、実態は出しづらい。工程を変えるために何を確認するのか、誰が閲覧し、どう判断に使うかを明らかにする。分析の入口から説明を省いてしまうと、説明不足を調べる活動そのものが、新しい不信を生んでしまう。
予算の説明と、働く人への説明は、別々に作らない方がいい。予算では効率化、現場には当面の辛抱。その二枚看板では、何を達成したいのかがずれる。
人員計画には、人数に加えて、仕事を減らす判断と、負担を見直す手順を含める。そこまで描いて初めて、「この人数でできる」という言葉に、経営の責任が入る。
結論 現場の善意を、無期限の予算にしない
経営には、すぐに増員できない局面がある。情報を全て開示できない事情もある。それでも、どんな制約の下で何を選び、その間に何を守るかは、可能な範囲で伝えられる。
厳しい判断だから説明できないのではなく、厳しい判断をするから、その負担を引き受ける人と話す必要がある。人を増やさない自由には、仕事を減らす判断が伴う。どちらも決めず、現場が何とかするのを待つだけでは、人員計画にならない。
数字が示す余裕と、現場が訴える限界が食い違ったら、片方を間違いと決める前に、集計の範囲と判断の前提を疑いたい。そこに、まだ数えていない仕事や、伝えていない事情が残っているかもしれない。
「人手不足です」と聞いたとき、何人必要かと尋ねる。そのあとに、もう一つ。「今の体制で続けてほしい理由を、こちらは説明できているか」。
現場の善意はありがたい。でも、翌月も当然に使える予算として組み込んではいけない。
人員と仕事と納得感を、さらに掘り下げる五冊
1.『ザ・ゴール ― 企業の究極の目的とは何か』エリヤフ・M・ゴールドラット(著)、三本木亮(訳)
忙しい部署を増強したのに、全体の仕事が進まない。その違和感を、工場再建の物語から考えられる一冊。中心にあるのは、全体の成果を制約している箇所に目を向ける発想だ。この記事で扱った、入力担当を増やしても承認待ちが減らない例とつなげると、自分の職場でも考えやすい。全員の手を常に動かすことと、組織として成果を出すことの違いを整理したい人に向いている。ただし、工場の仕組みをそのまま事務職へ移すのではなく、仕事の前後関係や判断の所在を見つける補助線として使いたい。人員の話を始める前に、仕事がどこで止まるかを見るための入口になる。
2.『生産性 ― マッキンゼーが組織と人材に求め続けるもの』伊賀泰代
残業を減らす、会議を短くする、人を減らす。こうした投入の削減だけで、生産性の話を終えていないだろうか。本書は、組織や人材が生み出す成果と、そこへ使う資源の関係を考えるための本だ。目次でも、量から質への評価、管理職によるチームの生産性向上、会議や資料の作り方が扱われている。この記事の、一人当たりの処理件数だけでは改善を判定できないという論点を、仕事の設計へ広げたい人に向く。忙しさを努力の証明にする習慣や、個人の頑張りで埋めている非効率を見直す手掛かりになる。説明や納得感の議論だけに寄らず、実際に仕事を変える側から読みたい一冊。
3.『恐れのない組織 ― 「心理的安全性」が学習・イノベーション・成長をもたらす』エイミー・C・エドモンドソン(著)、野津智子(訳)
不満が出なくなった職場は、改善した職場なのか。それとも、話しても仕方がないと思われているのか。この区別を考えるなら、本書が接点になる。出版社の紹介では、組織の事例を通じて、対人関係への不安と、そこから生じる沈黙の問題を扱っている。心理的安全性を、仲良くすることや、厳しい話を避けることだけで理解したくない人に向いている。今回の記事では、説明のあとに反論できること、判断の前提を修正できることを重視した。そのやり取りが成立する職場を考えるために使いたい。人員計画そのものの解説書ではなく、計画の問題点を現場が伝えられる環境に焦点を当てる一冊だ。
4.『組織の不条理 ― 日本軍の失敗に学ぶ』菊澤研宗
個々の人は真面目に考えているのに、組織としては無理な計画を続けてしまう。本書は、日本軍の事例を取引コスト理論やエージェンシー理論などから読み解く。人手不足を、現場のやる気や上司の性格だけに還元せず、変えにくい仕組みとして考えるための一冊だ。今回の記事に引きつけるなら、増員の判断、仕事を止める判断、説明する役割が別々の人に割り振られたとき、なぜ修正が進みにくいのかを考えられる。歴史上の軍事組織と現代の企業を同一視する必要はない。誰にとってどの選択が合理的で、その結果として全体に何が起こるのかを問いたい人に向く。他の四冊より、組織の構造へ一段深く潜る役割になる。
5.『良い戦略、悪い戦略』リチャード・P・ルメルト(著)、村井章子(訳)
少人数でも頑張る、効率化する、成長する。方向は分かるけれど、明日の仕事を何から変えるのかは分からない。本書は、そうした願望と、実際の行動に結びつく戦略の違いを考えるための本だ。紹介文や目次では、戦略の基本構造、フォーカス、慣性などが扱われている。この記事の、理由だけでなく、やめる仕事と見直す日を示すという提案を、経営全体の判断へつなげたい人に向く。仕事の詰まりを見つけても、何に資源を寄せるかを決めなければ現場は動きにくい。人員計画を単なる予算の人数表で終わらせず、どんな問題をどう解く計画なのかまで言葉にするための補助線として読みたい。
仕事の詰まりを捉えたいなら『ザ・ゴール』、日々の業務を組み替えたいなら『生産性』から。現場の声が届かない問題には『恐れのない組織』、判断が変わらない構造には『組織の不条理』がつながる。経営の方針と具体策の距離を縮めたい人は『良い戦略、悪い戦略』を入口にしてほしい。
それでは、またっ!!
引用論文・参考文献
- 厚生労働省(2024)「令和6年版 労働経済の分析」を公表します。人手不足の背景と対応。
- Shaw, J. C., Wild, E., & Colquitt, J. A.(2003)To justify or excuse?: A meta-analytic review of the effects of explanations. Journal of Applied Psychology, 88(3), 444–458. 公開要旨を確認。
- Bakker, A. B., & Demerouti, E.(2007)The Job Demands–Resources model: State of the art. Journal of Managerial Psychology, 22(3), 309–328. 大学公開要旨を確認。
- Bakker, A. B., & Demerouti, E.(2017)Job demands–resources theory: Taking stock and looking forward. Journal of Occupational Health Psychology, 22(3), 273–285. 公開要旨を確認。
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